働きやすい環境の確立による企業価値の向上
当社は、社員一人ひとりが健康で、その能力を最大限に発揮できる職場環境の確立こそが、企業価値向上の礎であると考えます。働きやすい環境とは、単に物理的な快適さだけでなく、心理的な安全性が確保され、多様な背景を持つ社員が互いに尊重し合い、活発に意見を交換できる風土を指します。このような環境は、社員のエンゲージメントを高め、創造性と生産性の向上に直結します。結果として、市場の変化に迅速に対応できるイノベーションが生まれ、それが私たちの提供する製品やサービスの品質向上につながり、お客様、ひいては社会からの信頼として返ってきます。社員の幸福と成長を追求することが、持続的な企業成長のエンジンとなるのです。
ワークライフバランス
社員が仕事と私生活の調和を図り、どちらも充実させることが、長期的なパフォーマンス維持の鍵です。私たちは、社員の多様なライフステージや価値観に対応するため、柔軟な働き方を推進しています。
柔軟な勤務制度の導入
テレワーク、フレックスタイム制度の活用を推進し、育児や介護、自己啓発など、社員個々のニーズに合わせた働き方を可能にしています。
長時間労働の是正
健康管理の徹底と業務効率化を両輪で進め、メリハリのある働き方を奨励しています。
休暇取得の促進
有給休暇の取得しやすい環境づくりを行い、心身のリフレッシュを支援します。
これらの取り組みを通じて、社員は健康的な生活を送りながら、より高いモチベーションを持って業務に取り組むことができ、結果として企業全体の活力が向上します。
ＳＩ（ＳＤＲＳイノベーティブ）活動
当社では毎月、全社員参加型のＳＤＲＳイノベーティブ活動という改善活動優秀事例評価・表彰を実施しており、過去約60回開催、約2,000件の改善報告の実績があります。
スピード感のある改善活動および評価により社員のモチベーション維持・向上につなげています。
社内でのサステナビリティ意識の浸透
社名に込めた決意と定義
当社の社名「ＳＤＲＳ株式会社」の末尾にある「Ｓ」は「Sustainable（サステナブル）」を意味しています。これを「持続可能な価値を提供し続ける力」と定義しており、社名そのものが当社の姿勢を表しています。社員一人ひとりがサステナビリティの担い手であるという自覚を持ち、事業活動を通じて社会課題の解決に貢献する企業グループとして、さらなる進化を目指します。
階層に応じた啓発活動の展開
サステナビリティ意識を組織全体へ根付かせるため、役割に応じた情報発信と啓発活動を段階的に進めています。
マネジメント層への展開
現在、幹部社員を対象とした定期的な情報発信を実施しています。これを起点として、今後は各部門・下部組織への戦略的な落とし込みを行い、現場レベルでの「自分事化」を加速させていく方針です。
全従業員へのリテラシー向上
社内報やイントラネットを通じて、脱炭素社会や人的資本の拡充といった重要テーマの共有を行っています。今後も具体的事例の発信を継続し、組織全体のリテラシー向上と、サステナビリティを基軸とした企業文化の醸成を図ります。
健康経営
健康経営方針
会社のビジョンを実現させるために「社員一人ひとりの心身の健康」を最重要経営資源であると捉え高いエンゲージメントと働きがいを生み出すウェルビーイング経営と健康経営の両輪を柱とします。社員が自律的に健康を保持・増進できるよう積極的に支援し、相互に尊重・支援し合う文化の中で、心身ともに最高のパフォーマンスと充足感を得られる職場環境を構築します。
安全衛生の取り組み
安全衛生方針
安全・健康な職場は全ての基盤
「冷やす・あたためる」技術で食と生活を支える企業として、全ての事業活動において『人命と健康を最優先』し、『安全と衛生を企業活動の基盤』とすることで、働く仲間とその家族、そして社会に安心を提供し続けます。
ゼロ災と心身の健康が調和する未来
全ての社員が主体的に安全と健康を創り出す文化を確立し、持続的な、『労働災害ゼロ（ゼロ災）』を実現します。心身の健康増進への積極投資により、高い活力と創造性をもって働けるウェルビーイングな職場環境を構築します。そしてこの独自の安全衛生モデルをもって、業界の変革を牽引するリーディングカンパニーとしての地位を確立します。
１．リスク先取りと本質安全の追求
全ての業務・環境における危険源を特定し、法令遵守を超えた対策により、
リスクの根本的な低減と事故の未然防止を徹底します。
２．協働と開かれた安全文化の醸成
階層・部門を超えて知識・技術を共有し、継続的な教育と訓練を実施します。
役員・社員一丸となって開かれたコミュニケーションを通じて、安全を最優先する企業文化を確立します。
３．心身の健康サポートとウェルビーイングの実現
健康診断やメンタルヘルス対策を充実させ、社員一人ひとりの心身の健康維持・増進を
積極的に支援します。
働き方の見直しと快適な職場環境の整備を推進し、ワーク・ライフ・バランスの実現を追求します。